2025年9月25日木曜日

子宮頸がんワクチン接種で重篤な後遺症の残存する割合を実感しよう

 令和6年4月1日 以降の記事 目次

先の記事の続き記事で、子宮頸がんワクチンの危険性について述べよう。
子宮頸がんワクチンを接種すると重篤な後遺症が残存する率は、2000人に一人とか、あるいは、0.007%であるとか述べられている(一番下の記事 
平井啓先生 の記事)
 これをどう捉えたら良いのだろう、という話。
 平井先生によるとあまりにも小さい数字で捉えにくい、という話である。

 このように考えたらいかがであろうか。
 子宮頸がんで亡くなるのは0.3%と言われている。
 今、日本人の50%が癌にかかり、1/3 つまりおよそ30%が癌で亡くなるのである。

 ちょうど、癌で亡くなる人の1%が子宮頸がんが原因で亡くなっている。

 興味深い設定をしてみよう。
 今、全部の癌を防ぐワクチンが開発されたとしよう。
 そのワクチンで重篤な後遺症の残る可能性は子宮頸がんのワクチンの場合の100倍と仮定しみよう。

 2000人に一人とすれば、それを100倍すると20人に一人となり、
 0.007%とすれば、0.7% つまり、千人に七人となる。

 いかがであろうか。
 仮にこの全癌を予防すると謳われているワクチン。
 これは10代の時に打つとしよう。
 と考えると、この後遺症の残る確率。
 どう考えるべきだろう。

 また、もう一つ。
 子宮頸がんワクチンは、これを打ったからといって、絶対に子宮頸がんにかからないというわけでもないそうだ。
 現にかかった人もいる。

参考記事:高橋ジェーンさん 子宮頸がん爆沈打ったのに、子宮頸がんになった、と言う話


 さて、あくまでも仮にの話であるが、皆様は全癌のワクチンの接種を希望されるであろうか。


参考記事:子宮頸がんの後遺症 微小確率のためにわかりにくい、と平井啓先生は述べているが、ちゃんと分かる方法はあるということだ



行動経済学×医療

[第4回]微小確率の過大評価 HPVワクチンの副反応はなぜ恐い?

「HPVワクチンの副反応が怖い……」
 子宮頸がん予防のためのHPVワクチンの接種率は,ワクチン接種に最も望ましい第7学年(中学1年生)において2012年には65.4%でしたが,その後の副反応報道と国の積極的な接種勧奨の一時差し控えを受けて2013年には3.9%になってしまいました1)

 HPVワクチンがどのようにとらえられているかを調べるために,われわれの研究グループでは,接種対象世代(小学校6年生~高校1年生)でHPVワクチン未摂取の娘を持つ母親(n=2060)に対してインターネット調査を行いました2)。現状で接種の意向がある方は12.1%でした。「国による積極的接種勧奨が再開したら」という前提を加えて接種の必要性に関する教育的なメッセージを読んでもらったところ,接種する意向の方は27.3%になりました。この結果から積極的接種勧奨が再開されても70%以上は接種を見送ると考えられます。

 理由を探るため,いくつかのメッセージを提示しました。メッセージの1つは,「日本でも,接種を受けた方のうち99.993%の方は,重篤な副反応などなく,健康に暮らしています」でした。メッセージに対する印象をインタビューすると,多くの方が「不安は軽減された」と回答しましたが,「逆に0.007%の人は重篤な副反応が出るのだと不安に感じる」という意見も複数ありました。また,「“ワクチンを受けて将来の心配を減らすこと”よりも,“ワクチンを打つことで何かが生じること”のほうが怖い」「確率は低いと理解したが,以前テレビで見た映像が衝撃的だった」という反応がありました。

起こる確率が低いもののほうが怖い?
 この現象は,Kahneman & Tverskyのプロスペクト理論3)に含まれる,「微小確率の過大評価」を使って考えられます。例えば,自動車事故と航空機事故のどちらが怖いか? という質問に対して,多くの人が航空機事故のほうが怖いと答えると思います。しかしデータに基づいて「合理的に」判断すると長距離移動では航空機に乗ったほうが安全であることがわかっています。それでも,普段自動車に乗っているときには,「自分が事故に遭うはずがない」と多くの人が思いますが,航空機に乗っていて大きく揺れた場合には「落ちるんじゃないか!」と不安を感じます(筆者自身も)。このような心理は確率の比較からは説明できません。行動経済学ではのような関数を使ってこの現象を理解します。

以下は会員のみが見られる



2025年9月16日火曜日

我が国のワクチン行政は正常に機能しているか

令和6年4月1日 以降の記事 目次

 
ワクチンの話を多少させてもらえるとすれば・・・
 ワクチンを推奨する意見が世の中にはあるが、また、かなりの懐疑的な意見も出てきているのでそのことに少し触れたいのでこの記事を書きました。

大事なことは、我が国のワクチン行政がどうなっているか、信頼に値するものかどうか、ということでしょう。

15年くらい前でしょうか
子宮頸がんワクチンが中止に追い込まれた時
あるいは、もっと古くは1990年ころ三種混合ワクチンで死亡例や不具合が多発して中止に追い込まれたことがありました。

 ワクチン、あるいは医薬品もそうですが、メーカーが現代化学の精髄を集め、鎬(しのぎ)を削って作成して、そして、何相にも渡る厳しい治験を経て初めて世の中に出てくるものと理解していました。
 その途中でダメになる薬も実際にいくつか見てきました。

 さてそのようにして上がってきたワクチンを国家、政府が国民のためになるかどうか、厳しく改めてチェックをして、ある意味で国家が威信をかけて太鼓判を押して国民が接種するものだ、と思っていました。

 その後も、大学などの各種医療機関、研究機関がそのワクチンを各々の立場で徹底的に調査する。

 マスコミはワクチンの副反応か副作用について具(つぶさ)に国民に知らせる。そのような役割があるものと思ってきました。

 ダメなワクチンや薬に関しては、国民の意見のウネリが現れる。そのウネリを導く大きなものはやはりマスコミ、あるいは各種医学系の学会であり、その責任は重いものと考えてきました。
 
 事実先に述べた15年前の子宮頸がんワクチン、1990年ころの三種混合ワクチンではそのようなことが見られました。
 私はこれが民主主義であるな、と、民主主義の統べる我が国を偉大な社会であると誇らしげに思っておりました。

 さて、現代。
 このコロナワクチンに関してはいかがであったでしょうか。

 2021年 人類最初のmRNAワクチンとその呼び声も高く登場して、万人が待ち侘びていた救世主のごとく迎えられました。
 その結果はいかがなものであったでしょうか。
 効果はどうであったでしょうか。
 熱狂的に世界中の人から迎えられたコロナワクチンですが・・・・しばらくすると予防効果はないのだ、しかし、重症化は予防する、という新たな説明が加えられました。
 世界中の人は、これを打てば完全に予防されコロナに罹らないと思っていたわけです。ちょっと肩透かしを食らわされたかな、という感じでしたね。
 というか、二枚舌の様にも思えます。どうせなら最初から言ってください、と思いました。

 効果、効能を語る前にその危険性は如何程なものであったでしょうか。

 ワクチンというもの
 接種してすぐ亡くなったとか、一昼夜で亡くなった、とか、2−3日で亡くなった、というケースが数例あれば、その継続はかなり慎重にならなくてはいけないものです。
 コロナ程度の風邪とあまりかわならいものであれば、私は即刻中止が妥当と考えていました。
 そんなケースは我が国だけで数百、数千例起きているのではないでしょうか。

 医療の研究機関はコロナワクチンについて、臨床研究、基礎研究の分野で十分に研究されているでしょうか。
 研究の資金を出しているのが製薬メーカーだから、不利な結果を公表するわけにはいかないようだ、という噂も耳にしてきました。
 本来なら、製薬メーカーは自分らの薬、ワクチンの安全性、効果などをこのような研究機関に依頼して調査してもらうべきものと考えていました。
 メーカーの希望とそぐわない結果が出ても、「ありがとうございました。引き続き精進します」となるものと思っておりましたが、いかがでしょうか。

 マスコミは中立な立場でワクチンのことについて報道してきましたでしょうか。
 この様なことをしてこなかったからから大手メディアは「オールド・メディア」とか言われて嘲笑の対象になっているのではないでしょうか。

 さて今現在はどうでしょうか。
 我が国は民主主義の統治する偉大な国家なのでしょうか。
 そのためには、言論の自由。
 それによって報道の自由を保証されたマスコミ。
 学問の自由のある大学、研究機関。
 これがあって初めて民主主義の統べる偉大な国家となるわけです。
 今、我が国は、私が以前に感じた様な偉大な国家であり続けているのでしょうか。
 

2025年9月7日日曜日

子宮頸癌ワクチン 重篤な後遺症が残存する確率は・・・

 子宮頸ワクチンに懐疑的な立場をとる小生であるが、果たして、どのくらいの確率で重篤な副作用が残存するのであろうか。それに関する記事が見つかったので報告したい。

 下記の記事。
 子宮頸癌ワクチンに関して前向きな立場をとる先生がお書きになった記事。それによると、重篤な副作用が残る確率は0.007%だという。
重篤な副作用とは何か、というと、小生は、◎死亡、寝たきりになる、家にしかいられなくなる ◎学校に満足に行けなくなる ところあたりを指すと考えている。
 さて、厚労省の資料によると子宮頸がんで女性がなくなる確率は0.06%であるという。
 子宮頸がんは、40歳以上が好発年齢である。40-60歳まで主に発症する。
 子宮頸がんで亡くなる確率は0.3%。かかる人は1.3%。
 それに対してワクチンを打った直後に後遺症で介護が必要になったり、学校に行けなくなったりする確率は0.007%。子宮頸がんで亡くなる確率の約10分の1。
 別な資料によると、1900人に一人に重篤な後遺症が残るというデータもある。それは0.05%。
 残念ながら子宮頸がんが効いたかどうか、実感した人はまだいない。2010年からワクチン接種が始まったがこの時にワクチンを打った人は今30歳あるいは30歳代前半になったばかり。
 好発年齢の40歳にはまだ達していない。
 つまり、今、ワクチンを打った直後に重篤な副作用と後遺症に見舞われ生活に支障をきたしている娘さんを見ているわけだ。
 しかし、一方で、確かに子宮頸癌にかからなくてよかった、という人をまだ見ていない。子宮頸がんにかからなくても40代、50代なら他の癌にかかることも珍しくない。
 重篤な副作用に見舞われる可能性は、子宮頸がんで亡くなる確率の1/10から1/100。
 どう考えると良いのかな。皆様ならどう考えますかな。

行動経済学×医療

[第4回]微小確率の過大評価 HPVワクチンの副反応はなぜ恐い?

「HPVワクチンの副反応が怖い……」
 子宮頸がん予防のためのHPVワクチンの接種率は,ワクチン接種に最も望ましい第7学年(中学1年生)において2012年には65.4%でしたが,その後の副反応報道と国の積極的な接種勧奨の一時差し控えを受けて2013年には3.9%になってしまいました1)

 HPVワクチンがどのようにとらえられているかを調べるために,われわれの研究グループでは,接種対象世代(小学校6年生~高校1年生)でHPVワクチン未摂取の娘を持つ母親(n=2060)に対してインターネット調査を行いました2)。現状で接種の意向がある方は12.1%でした。「国による積極的接種勧奨が再開したら」という前提を加えて接種の必要性に関する教育的なメッセージを読んでもらったところ,接種する意向の方は27.3%になりました。この結果から積極的接種勧奨が再開されても70%以上は接種を見送ると考えられます。

 理由を探るため,いくつかのメッセージを提示しました。メッセージの1つは,「日本でも,接種を受けた方のうち99.993%の方は,重篤な副反応などなく,健康に暮らしています」でした。メッセージに対する印象をインタビューすると,多くの方が「不安は軽減された」と回答しましたが,「逆に0.007%の人は重篤な副反応が出るのだと不安に感じる」という意見も複数ありました。また,「“ワクチンを受けて将来の心配を減らすこと”よりも,“ワクチンを打つことで何かが生じること”のほうが怖い」「確率は低いと理解したが,以前テレビで見た映像が衝撃的だった」という反応がありました。

起こる確率が低いもののほうが怖い?
 この現象は,Kahneman & Tverskyのプロスペクト理論3)に含まれる,「微小確率の過大評価」を使って考えられます。例えば,自動車事故と航空機事故のどちらが怖いか? という質問に対して,多くの人が航空機事故のほうが怖いと答えると思います。しかしデータに基づいて「合理的に」判断すると長距離移動では航空機に乗ったほうが安全であることがわかっています。それでも,普段自動車に乗っているときには,「自分が事故に遭うはずがない」と多くの人が思いますが,航空機に乗っていて大きく揺れた場合には「落ちるんじゃないか!」と不安を感じます(筆者自身も)。このような心理は確率の比較からは説明できません。行動経済学ではのような関数を使ってこの現象を理解します。

以下は会員のみが見られる

子宮頸がんワクチン接種で重篤な後遺症の残存する割合を実感しよう

  令和6年4月1日 以降の記事 目次 先の記事の続き記事で、子宮頸がんワクチンの危険性について述べよう。 子宮頸がんワクチンを接種すると重篤な後遺症が残存する率は、2000人に一人とか、あるいは、0.007%であるとか述べられている(一番下の記事  平井啓先生 の記事) 。  ...